【一覧表付き】家を建てる予算は年収倍率から！土地ありなしの頭金は？

理想の家を建てる、両親に一戸建てをプレゼントするなど、マイホームへの憧れがある方は少なくないでしょう。しかし、家を建てるには莫大な費用がかかるため、しっかりと資金を準備し予算に合った家を建てるのが現実的です。

そこで本記事では、年収や地域別、土地から探して家を建てる場合、土地付きの家を建てる場合に必要な予算相場を解説します。頭金がないときに家を建てるか迷ったときの判断基準も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

一戸建ての家を建てる予算相場！全国平均は土地ありが3,572万円、土地なしが4,455万円

一戸建ての家を建てるために必要な予算は、地域や土地あり（既に所有している土地のうえに注文住宅を建てる）、土地なし（土地付きの注文住宅を建てる）などの要素で変わってきます。

まずは、地域ごとにどのくらいの予算が必要か以下の表をご覧ください。

一戸建てを建てるのに必要な予算

全国平均（万円）		首都圏（万円）	近畿圏（万円）	東海圏（万円）	その他地域（万円）
土地あり	3,572	3,899	3,778	3,650	3,372
土地なし	4,455	5,133	4,658	4,379	3,980
差額	883	1,234	880	729	608

参考：住宅金融支援機構「2021年度フラット35利用者調査」

上記の表は「2021年度フラット35利用者調査」に基づく、住宅新築の所要資金についての調査結果です。やはり都市圏は所要資金が高い傾向にあります。また、地価も高いため、土地なしと土地ありの差額も大きいです。

ただし、実際の費用は住宅のグレードや延床面積によって変動するため、あくまで予算の参考としてお考えください。

土地ありの場合の頭金相場は357.2万円～714.4万円

土地を既に所有している場合の、家を建てるときの頭金相場について紹介します。頭金とは物件価格から住宅ローン借入額を差し引いた、「購入時に現金で支払う金額」のことです。

頭金は、物件価格のおおむね1～2割程度にするのが一般的です。2021年度の住宅新築費用の平均額は先ほどの資料によると3,572万円なので、357.2万円から714.4万円程度が頭金として必要な金額です。

また、物件購入時に必要な費用には頭金以外にも、住宅ローン契約にかかる金融機関の手数料や登記費用、不動産取得税、固定資産税などがあります。そのため、頭金以外に物件金額の5～10%程度の現金を用意しておくと安心です。

土地なしの場合の頭金相場は445.5万円～891万円

次に、土地なしの場合の、家を建てるときの頭金相場について紹介します。土地なしの場合、土地購入金額も加味して頭金を用意する必要があります。

土地なしの場合、所要金額の平均が4,455万円のため、445.5万円から891万円程度が頭金として必要な金額です。

年収の何倍の家を建てる？年収倍率から考える予算

ここからは、家を建てる予算を年収から判断する方法として年収倍率を紹介します。年収倍率とは、以下の計算式で計算される比率のことです。

たとえば、年収800万円の人が4,000万円の住宅を新築する場合の年収倍率は、4,000万円÷800万円=5倍です。以下の表で、地域別に年収倍率の平均値を確認しましょう。

地域別に見る年収倍率の平均値

全国平均（倍）		首都圏（倍）	近畿圏（倍）	東海圏（倍）	その他地域（倍）
土地なし	7.5	7.8		7.6	7.2
土地あり	6.7	6.9	7.1	6.8	6.6

参考：住宅金融支援機構「2021年度フラット35利用者調査」

上記の表から年収倍率の相場は、おおむね6.5倍～8倍程度であることがわかります。

また、土地ありと土地なしの場合では、土地なしのほうの年収倍率が高くなります。なぜなら土地もセットで購入するため、購入価格自体が高くなるためです。

次に、以下の表で年収倍率から家を建てる予算を確認してみましょう。

年収倍率から見る家を建てる予算

年収（万円）		400	500	600	700	800	900	1,000
全国平均（万円）	土地なし（7.5倍）	3,000	3,750	4,500	5,250	6,000	6,750	7,500
	土地あり（6.7倍）	2,680	3,350	4,020	4,690	5,360	6,030	6,700
首都圏（万円）	土地なし（7.8倍）	3,120	3,900	4,680	5,460	6,240	7,020	7,800
	土地あり（6.9倍）	2,760	3,450	4,140	4,830	5,520	6,210	6,900
近畿圏（万円）	土地なし（7.8倍）	3,120	3,900	4,680	5,460	6,240	7,020	7,800
	土地あり（7.1倍）	2,840	3,550	4,260	4,970	5,680	6,390	7,100
東海圏（万円）	土地なし（7.6倍）	3,040	3,800	4,560	5,320	6,080	6,840	7,600
	土地あり（6.8倍）	2,720	3,400	4,080	4,760	5,440	6,120	6,800
その他地域（万円）	土地なし（7.2倍）	2,880	3,600	4,320	5,040	5,760	6,480	7,200
	土地あり（6.6倍）	2,640	3,300	3,960	4,620	5,280	5,940	6,600

上記の表から、年収別に家を建てる予算相場がイメージできるかと思います。ここからは、各年収ごとの予算相場に基づいて解説します。

年収400万円未満の予算相場は土地なしの場合3,000万円未満、土地ありの場合2,680万円未満

年収400万円未満の方が家を建てるときの予算相場は、土地なしの場合3,000万円未満、土地ありの場合2,680万円未満です。

2,680万円を超える予算であれば、30～40坪程度のローコスト住宅が新築できる金額です。また、年収400万円未満で家を建てる人の割合は土地なしの場合12.4%、土地ありの場合22.2%でした。

年収400万円の予算相場は土地なしの場合3,000万円、土地ありの場合2,680万円

年収400万円の方が家を建てる際の予算相場は、土地なしの場合3,000万円、土地ありの場合2,680万円です。

3,000万円または2,680万円ほどの予算を準備できれば、すべての希望は叶えられないかもしれませんが、メリハリをつけることでこだわる部分にお金をかけた家を建てられるでしょう。

また、年収400万円から600万円未満で家を建てる人の割合は、土地なしの場合43.7%、土地ありの場合40.7%で一番多い区分でした。

年収500万円の予算相場は土地なしの場合3,750万円、土地ありの場合3,350万円

年収500万円の方が家を建てるときの予算相場は、土地なしの場合3,750万円、土地ありの場合3,350万円です。住宅に3,000万円程度かけられるのであれば、こだわりをそれなりに取り入れられます。

リビングの床に、断熱材の代わりとして重宝されている無垢材（むくざい）を使用したり、外観デザインに凝ってみたりと夢を膨らませることが可能です。一方で、こだわりを多く取り入れれば、我慢しなければならない部分も出てくるため、プランがなかなか固まりにくいのもこの区分の特徴です。

年収600万円の予算相場は土地なしの場合4,500万円、土地ありの場合4,020万円

年収600万円の方が家を建てるときの予算相場は、土地なしの場合4,500万円、土地ありの場合4,020万円です。三大都市圏以外の地域であれば、平均額を超える予算を用意できます。

延床面積100ｍ² から120ｍ²（30坪～40坪）の注文住宅であれば、十分にこだわって作り込める予算です。

年収700万円の予算相場は土地なしの場合5,250万円、土地ありの場合4,690万円

年収700万円の方が家を建てる際の予算相場は、土地なしの場合5,250万円、土地ありの場合4,690万円です。この年収区分になると、三大都市圏でも十分な予算を用意できます。

予算の範囲内に抑えることを念頭に置かず、こだわりを存分に取り入れて家を建築できるでしょう。

年収800万円の予算相場は土地なしの場合6,000万円、土地ありの場合5,360万円

年収800万円の方が家を建てるときの予算相場は、土地なしの場合6,000万円、土地ありの場合5,360万円です。住宅に5,000万円以上掛けられるようになると、高級住宅の部類に入る家を建築できます。

アトリエや書斎といった、趣味にこだわった部屋を設けることも可能です。

頭金なし。お金がないのに家を建てるってアリ？判別方法2選

ここまで年収倍率と頭金費用相場を紹介しましたが、手元にまとまった資金がなくとも家を建てることは可能です。

三井住友信託銀行の「住まいと資産形成に関する意識と実態調査」によると、2021年に頭金ゼロで家を建てた人の割合は、27.0%でした。

現在は超低金利で住宅ローンを組めるため、頭金を多く支払うメリットが薄い状態です。下記では、どの程度の金額があれば家を建ててもよいと判断できるのか、基準を2つ紹介します。

【判別方法1】諸費用の支払金として、物件価格の約1割程度を用意できるか

1つ目の基準は、諸費用の支払金として物件価格の約1割程度を現金で用意できるかどうかです。

頭金ゼロで家を建てられるといっても、頭金以外の諸費用は現金で支払う必要があります。物件価格の5%程度とされる手付金や引っ越し費用、火災保険料に不動産取得税・固定資産税など、住宅ローンに組み込めない諸費用を用意できないのであれば、家を建てるのは難しいでしょう。

反対に、物件価格の5%程度の支払いが可能な現金を用意できれば、頭金ゼロで家を建てる決意をしてもよい、といえます。

【判別方法2】生活費として約6カ月分の貯金があるか

2つ目の基準は、生活費の約6カ月分の貯金があるかどうかです。

頭金ゼロで家を建てた場合、それだけ月々の返済額が大きくなるでしょう。また、新生活を始めると予想外の出費がかさむことや、急な収入減などの事態への対応が必要な場合があります。

トラブルが起きたときに手元に余裕資金がないと、生活が困窮してしまうため、すぐに使える資金として生活費の約6カ月分の貯金を余力として残しておくのがおすすめです。約6カ月分の余裕資金を準備できれば、頭金ゼロで家を建てる段取りを進めてもよいでしょう。