地震に強いハウスメーカーランキング！倒れなかった家と倒壊する家の違いは？

日本は地震大国といわれ、いつどこで大地震が起きてもおかしくありません。だからこそ、家を建てる際には「地震に強い家」であることが重要です。

過去に起きた大地震では、倒壊せずに家族の命を守った家もあれば、そうでない家も存在します。この違いは一体どこにあるのでしょうか。

地震に強いと評判のハウスメーカーをランキング形式で紹介するとともに、倒れなかった家と倒壊してしまった家の違いについても解説します。

地震で倒れなかった家の実例

大地震がきても倒壊しなかった家には、次のような特徴がありました。

それぞれについて以下で説明します。

制震システムの採用

制震システムは、地震が起きたときに制震装置が地震のエネルギーを吸収し、住宅への損傷や変形を抑える仕組みです。

住宅のフレームにダンパーなどの制震装置が組み込まれ、建物の揺れを小さくする方法が一般的です。

通常、制震システムがない家は耐震性の強い素材でも、経年劣化や地震による繰り返しの衝撃により倒壊のリスクが高くなります。

制震システムは大地震に対応した耐震性能があり、経年劣化に強く変形後に元へ戻る特徴があるため、突然の地震発生でも多くの家が倒壊を免れました。

耐震等級3の家

耐震等級とは住宅性能評価・表示協会の「住宅性能表示制度」により定められた地震に対する建物の強さを表す等級で、次の1～3に分かれています。

耐震等級1～3の違い

耐震等級1	現行の建築基準法（2000年改正）を満たす水準 震度5までは軽微なひび程度、震度6～7でも倒壊しないレベル
耐震等級2	耐震等級1の1.25倍の耐震性 災害時の避難所となる公共施設に必須となるレベル
耐震等級3	耐震等級1の1.5倍の耐震性 災害時の救護拠点となる消防署や警察署で採用されるレベル

熊本地震の事例では、専門家の調査により、耐震等級3の住宅は2度にわたる震度7の揺れでも倒壊しなかったことが報告されています。

地震で倒れた家の実例

一方、地震により倒壊してしまった家には次のような特徴がありました。

それぞれの特徴について説明します。

壁の量が少なくバランスが悪い

築年数が浅い住宅でも、耐力となる壁が少ない場合や、配置バランスが悪い場合は倒壊しやすくなります。

地震によって建物が揺れると、建物のフレームなどが大きく傾きます。このとき、揺れに耐えるために必要な部分に壁がないと、建物の2階部分の重さに1階部分が耐えきれません。

結果、2階部分に1階部分がつぶされて倒壊します。揺れの方向は地震によって異なるため、どの方向から力が加わっても耐えられる構造が必要です。

柱のほぞ抜けに耐えられなかった家

大地震が発生したときの住宅の倒壊原因として多くみられるのが、柱のほぞ抜けという現象です。

柱のほぞ抜けとは、地震の揺れを受けたときに住宅の土台と柱の接合強度が不足していたため、柱の足元が土台から抜けてしまうことです。

柱が土台から抜けて1階部分の構造が崩れ、2階部分も倒壊してしまいます。

阪神淡路大震災以降に改正された耐震基準により、現在、多くの住宅では接合部を強くするためのほぞ抜け防止の金物が使用されています。

ただし、改正前に建設された構造の弱い住宅では、大地震のときに倒壊が多く発生しました。

ハウスメーカーごとに異なる地震に強い家の定義

各ハウスメーカーでは地震に強い家を建てるために、独自の技術開発や耐震実験を行っています。

ここからは、各ハウスメーカーによる地震に強い家づくりで注目したいポイントを解説します。

地震に強い工法を採用しているか

地震に対して耐震性を高めるための工法には、主に次の3種類があります。

耐震性を高めるための工法の種類

工法	特徴
耐震	建物の構造により地震の揺れに耐える
制震	建物内部のダンパーなどで地震の揺れを吸収する
免震	建物内部のダンパーなどで地震の揺れを吸収する

揺れに直接耐える耐震よりも、揺れを吸収する制震や揺れを受け流す免震のほうが大地震発生時のリスクは小さくなります。

そのため、耐震性能の高い家づくりをしているハウスメーカーでは、制震や免震の工法をもとに独自の技術を加えた研究開発を行っています。

大地震にも耐えられるような家に住みたい場合、制震や免震の機能を備えたハウスメーカーを選びましょう。

耐震等級3をクリアしているか

耐震等級3をクリアしている場合、第三者機関による住宅性能評価の審査に合格しており、十分な耐震性能を備えているといえるでしょう。

耐震等級3の住宅は地震保険の割引率や、住宅ローンの金利などで優遇を受けられるというメリットもあります。

ハウスメーカーのなかには、独自の技術や工法、耐震実験により耐震等級3を超える耐震性を実現しています。

長期の保証を実施しているか

築年数がたつと、床下の結露やその他のトラブルにより耐震性能が落ちるおそれがあります。

新築のときは優れた耐震性能を備えていても、いざ地震が発生したときに機能させるには定期的なメンテナンスが欠かせません。

法律上、新築住宅に欠陥があった場合、ハウスメーカーには最低10年間の保証が義務付けられています。

ハウスメーカーによっては、長い年月を住み続けることを想定して10年より長い保証期間を設定しています。

保証期間や保証内容は、地震に強い家を求める人にとって重要な条件のひとつといえるでしょう。

3階建て以上か500㎡以上の木造住宅は構造計算を実施しているか

構造計算は、住宅の構造から安全性を検証する計算です。以下の基準を満たす木造住宅は、原則として構造計算が義務化されています。

構造計算が義務化される条件

2025年3月31日以前	2025年4月1日以降
以下のうちいずれかに該当する木造住宅 3階建て以上 延床面積が500㎡を超える 高さが13mを超える 軒高が9ｍを超える	以下のうちいずれかに該当する木造住宅 3階建て以上 延床面積が300㎡を超える 高さが16mを超える

構造計算が必要な木造住宅の場合、きちんと実施されているか確認しておきましょう。

【厳選】地震に強いハウスメーカーランキング

ここからは、地震に強い家づくりを実践しているハウスメーカーをランキング形式で紹介します。

なお、ハウスメーカーは次の基準により選定しました。

ランキングは下表のとおりです。

地震に強いハウスメーカーランキング

ランキング	ハウスメーカー	独自の耐震技術
1位	ヘーベルハウス	高性能の制震フレーム技術による 「ハイパワード制震ALC構造」
2位	積水ハウス	大地震を想定した制震構造である 「シーカス」
3位	一条工務店	地震の力を全体に分散させる 「ツインモノコック構造」
4位	三井ホーム	枠組壁工法に特殊な技術を加えた 「プレミアム・モノコック構法」
5位	ダイワハウス	持続型耐震構造である 「D-NΣQST(ディーネクスト)」

具体的な内容を確認していきましょう。

1位：ヘーベルハウス

ヘーベルハウスのハイパワード制震ALC構造は、鉄骨軸組工法とよばれる工法に独自の制震フレーム技術を組み合わせたものです。

工業化住宅としては、初めて制震システムを標準仕様化しました。

制震システムには粘り強く変形能力のある特殊鋼材を採用し、大地震や繰り返す余震にも対応できる耐震性能があります。

フレームには建物の揺れ幅による負荷を軽減するオイルダンパーで設置され、躯体全体で地震エネルギーを吸収する構造となっています。

耐震実験は阪神・淡路大震災の1.5倍の強い地震波で繰り返し行われ、高い耐震性能が実証されました。

2位：積水ハウス

積水ハウスの住宅に組み込まれた「シーカスダンパー」は、震度7クラスの大地震を想定した制震構造です。

シーカスダンパーは建物のフレームにK型に組み込まれており、地震エネルギーを熱エネルギーに変換する仕組みで揺れを吸収後、発生した熱を放散します。

劣化防止策として鋼管の間に密閉されているため、気温などに左右されず、試験結果では耐用年数100年相当の耐久性が確認されました。

公式ホームページでは阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震でも積水ハウスの住宅は全壊・半壊ゼロだったと報告されています。

3位：一条工務店

一条工務店はツインモノコック構造により、耐震等級3をさらに超える地震に強い家づくりを実現しています。

モノコックとは天井や壁、床などが建物を支えるための強度部材となる構造です。

一条工務店では壁、床、天井を強固に結合したツインモノコック構造により、地震の力を分散して家全体で吸収する構造となっています。

ハウスメーカーの中でも、いち早く実際の建物を使用した耐震実験に取り組んでいるのも特徴です。

産学協同により、豊富な耐震実験で地震による倒壊と耐震性能を研究しています。

4位：三井ホーム

三井ホームの住宅には、地震による揺れを強力に吸収するプレミアム・モノコック構法が採用されています。

プレミアム・モノコック構法は、基礎・床・壁・屋根の6面体を1単位とする構法です。さらに独自のマットスラブ、BSウォール、ダブルシールドパネルなどを独自研究された技術が使われています。

耐震実験では過去の大地震で記録された地震波を再現しており、ほとんど損傷がない優れた耐震性能が検証されました。

公式ホームページでは、震度7に60回耐えた家として耐震性能が紹介されています。

5位：ダイワハウス

大和ハウスの住宅は、エネルギー吸収型耐力壁D-NΣQST（ディーネクスト）を採用し、地震による揺れを効果的に吸収する構造となっています。

構造によって地震による揺れ幅を軽減し、建物の揺れを早く収束させて、建物の損傷を最小限に抑えます。

耐震実験では、震度7相当の地震波を4回連続で繰り返し与える方法で行い、大地震や繰り返しの余震にも対応する耐震性能が報告されています。

実際の大地震では、発生後も大きな余震が発生するケースもあるため、耐震性能が落ちないのは大きなメリットでしょう。