【注文住宅】相見積もりを取るときの注意点や比較時のチェックポイントを紹介!

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【注文住宅】相見積もりを取るときの注意点や比較時のチェックポイントを紹介!

注文住宅の見積書を見ても高いのか安いのか、なかなか判断できません。そのため複数社から相見積もりを取ることで価格やプランを比較検討し、自分にあった会社を見つける必要があります。

相見積もりを取る際の注意点や比較時のチェックポイントなどを、詳しく解説します。

注文住宅の相見積もりを依頼する会社の選び方

注文住宅を請け負う建築会社にはハウスメーカーや工務店、設計事務所があります。

相見積もりを依頼する際、「業態ごとの特徴がわからない」「どの業態に依頼するか決めていない」という場合は、ハウスメーカー、工務店、設計事務所など、幅広く相見積もりを取ることが有効です。それぞれの業態の特徴を理解し、希望に合った提案を得られる可能性が高まります。

一方で、業態をすでに絞っている場合は、業態のなかで相見積もりを依頼しましょう。たとえば、ハウスメーカーで注文住宅を建てることが決まっているなら、複数のハウスメーカーに見積もりを依頼します。各社の提案を比較・検討することで、予算内で希望に沿った設計プランや使用する材料、間取りなどを選択できるでしょう。

まずは、業態の違いを確認したうえで、どのような組み合わせで依頼するか判断してください。

ハウスメーカー

大手ハウスメーカーではそれぞれ得意の工法やデザインを持っており、資材の入手先や技術が安定している会社が多いです。

テレビCMなど広告費をかけている有名な大手ハウスメーカー間取りの自由度は低いですが、完成までの期間が短くコストを抑えたローコストハウスメーカーなどがあります。

規格や標準仕様が決まっていることもあり、注文住宅といえどセミオーダーに近いプランになることもあります。

ハウスメーカーはプランの提案から引き渡しまでプロセスが決まっているので、早く住宅を完成させたい人に向いています

工務店

工務店は地元に精通した中小規模の建設会社です。大工や電気、水道などの専門業者に工事を依頼し、全体のスケジュール管理なども行っています。

大手ハウスメーカーと比べて融通をきかせてもらいやすいため、唯一無二の家づくりをしたい方に適しています。

また、ハウスメーカーは広告や営業などに費用をかけている分、建築費用が高くなりやすいですが、工務店は広告などに費用をかけない傾向にあるので建築費用を節約しやすいでしょう。

会社によって技術レベルに差がありますので、地元の評判や実際にその工務店が建築した住宅を確認しておくのがおすすめです。

設計事務所

設計事務所は住宅の設計はもちろん、設計図どおりに施工できているかをチェックする「工事監理」を行う会社です。実際の工事は別会社に依頼します。

工事を行う会社の施工管理とは別に第三者が入って確認することで、手抜き工事を防ぐことにつながります

住宅の設計では、建築家や建築士はそれぞれこだわりを持ち、デザイン重視のプランを立てる傾向にあります。

決まった規格や設備がないため、ほかのハウスメーカーや工務店に比べ、施主の希望を取り入れてくれる可能性が高いでしょう。

相見積もりを取るときの注意点

数社に会社がしぼられたところで、実際に相見積もりを依頼しましょう。

相見積もりはいつ何社から取ればいいのか、また依頼時の注意点を説明します。

予算の上限を決めてから取る

予算の上限が決まっていれば、理想と現実のギャップをどこまで埋めるべきか、妥協点を見つけやすくなります。

相見積もりを依頼する前に自己資金と借入金額を把握し、土地代も含めた総予算を決めておきましょう。

住宅メーカーは、お客様の年収から算出される住宅ローンの上限額にもとづいて、プランを提案することが一般的です。しかし、提案されたプランでは住宅ローンをギリギリまで借りる必要があるケースが多く、結果的に理想と現実のギャップが生じるおそれがあります。

そのため、住宅メーカーからプランを提案される前に、自分なりの予算の上限を設定しておくことが重要です。そうすれば、提案されたプランと自分の予算との整合性を取りやすくなります。

相見積もりを依頼する前に自己資金と借入金額を把握し、土地代も含めた総予算を決めておきましょう。

3社と比較する

注文住宅の相見積もりを検討する際は、3社の比較をおすすめします。

2社では相違点や共通点を見いだすことが難しい一方で、4社以上になるとやり取りが大変なうえ、内容を把握するのに混乱してしまうからです。

相見積もりの目的のひとつは、建築費用の適正価格を知ることです。希望の間取りで建築するのに費用がどれくらいかかるかわかれば基準ができるので、できた概算見積もりをもとに詳細を煮詰めていきます。

具体的な条件を伝える

正確な見積もりをもらうため、相見積もりを取る際は具体的な条件を伝えることが重要です。具体的には以下の情報を伝えてください。

  • 建築にかかる総予算
  • 家族構成
  • 部屋数や家事動線、リビングの広さなど希望する間取り
  • 耐震性、耐熱性など建物の性能や希望するデザイン
  • 太陽光発電、浴室乾燥機、アイランドキッチンなど希望する設備

ここで大切なことは相見積もりを依頼する会社すべてに、同じ条件で見積もりをしてもらうことです。希望の条件には優先順位も忘れずにつけておきましょう。

相見積もりを取ることを伝え、断わるときは丁寧に

業者に依頼するときはマナーとして、相見積もりを取っていることを必ず伝えましょう。会社間の競争意識から、こちらの希望に寄り添った価格や条件を提示してくれる可能性が高まります。

ただし、ライバル会社の見積もりを見せるかどうかは慎重に判断してください。ライバル会社と金額を合わせられるリスクがあります。

また、ほかの会社に断るときは丁寧にお断りしましょう。

断わることになった経緯や理由を伝えることで、気まずくならずに取引を終了できます。むしろ丁寧さに感謝されるかもしれません。

見積もり比較時はここをチェック!

見積書は標準仕様や性能レベルなど各社独自のものがあり、すべての条件が一致することは珍しいです。そのため、なるべく正確に比較するための確認ポイントを紹介します。

すべての費用が入っているか

相見積もりは概算で多くは本体工事費付帯工事費諸費用の3つの項目をメインにまとめられています。

すべての費用が入っている見積もりか確認しましょう。

本体工事費

本体工事費は建物本体の費用を指します。基礎や柱などの基礎工事から、外装や内装工事、キッチンやユニットバスなどの設備工事など家を建てるのに必要な工事にかかる費用です。

付帯工事費

付帯工事費は建物本体以外の費用を指します。たとえば造成工事、地盤改良工事、駐車スペースや外構費などを指します。

造成工事などは100万単位で金額が膨らむおそれがあります。別途となっている場合もあるので確認しましょう。

諸経費

諸費用は注文住宅を建てる際の建設費以外の必要な経費を指します。費用の目安は注文住宅の場合、物件価格の3〜6%前後とされています。

主な項目は不動産取得税や登記費用、住宅ローンにかかる費用などです。

見積書は会社によって記載の仕方が違うことがあります。特に一式と書かれている箇所は、「何が含まれているのか」「見積書に含まれていない工事はあるのか」をはっきりさせたほうがよいです。

これ以上費用がかかることがないか、かかるとしたらどんな場合かを確認しておくと安心でしょう。

品番やサイズから設備のグレードを把握

キッチンやユニットバスなどの設備はグレードによって差があります。見積書の品番やサイズをみてもわからないときは、カタログを用意してもらいましょう。

不明点は遠慮なく質問を

見積もりを比較してわからないことがあった場合は、遠慮なく質問してください。納得いくまで質問することで、後悔のない家づくりを実現しやすくなります。

具体的な質問内容としては、アフターサービス保証の内容が挙げられます。新築住宅は引き渡しから10年間は瑕疵担保責任かしたんぽせきにんが定められていますが、なかには10年以上を保証する会社もありますので、確認しておくとよいでしょう。

間取りプラン

相見積もりを取ったら見積書の金額だけではなく、間取りプランもチェックしましょう。依頼する際に提出した具体的な希望条件が間取りプランに反映されているのかどうか、確認します。

すべての希望が反映されるプランは難しいです。あらかじめ伝えてあった優先順位の高い希望がきちんと加味されている間取りなのかを確認することで、会社の誠意を見られます。

相見積もりは、メタ住宅展示場の家づくりプランがおすすめ

メタ住宅展示場で家づくりプランの作成を依頼すると、「ミサワホーム」「アイダ設計」「スウェーデンハウス」など有名建築会社へ家づくりプランを一括請求できます。

予算や希望の間取りを入力するだけで土地の提案から間取りプラン、資金計画について無料で提案してもらえるので、各社を比較したい方はぜひ参考にしてください。

利用いただくことで費用だけでなく、各社の提案力を比較できます。

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