木造住宅でも耐震性は高い!建築会社選びのポイントも紹介

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木造住宅でも耐震性は高い!建築会社選びのポイントも紹介

木造住宅の耐震性は低いと思われがちですが、しっかりとした計画、施工を行えば木造住宅でも十分な強度を確保できます。

住宅購入を検討するとき、災害対策、特に地震対策は欠かせません。デザインや性能が優れていても、その家で安心安全に過ごすことができなければ意味がありません。

そこでこの記事では、木造住宅の耐震性が高い理由や建築会社選びのポイントについて紹介します。

木造住宅でも耐震性は高い

木造住宅でも、しっかりとした耐震性を確保できる理由を紹介します。

新耐震基準の家は強い

日本は大きな地震で建物の被害が確認されるたびに耐震基準が見直されてきました。

耐震基準の変遷
内容
1981 1978年の宮城県沖地震後、新耐震基準が導入される
2000 1995年の阪神・淡路大震災後、建築基準法施行令が改定される

具体的に変わったのは基礎や接合部の仕様、壁の配置のバランスなどです。建築物の強度を上げるために、さまざまな項目の基準が厳しくなりました。改定を経て耐震基準はより高いものとなっています。

木造住宅をはじめとする建築物の耐震基準は、建築基準法に基づき定められています。現行の耐震基準(新耐震基準)は、昭和53(1978)年の宮城県沖地震後に見直された結果、昭和56(1981)年に導入され、木造住宅については、必要壁量の増加が行われました。
その後、平成7(1995)年に発生した阪神・淡路大震災における被害等を受けて、平成12(2000)年に「建築基準法施行令」の改正と告示の制定・改正がなされ、木造住宅の基礎の仕様や接合部の仕様、壁配置のバランスのチェック等、同震災の被害調査で指摘された箇所への対策の明確化等が行われました。
その結果、建築基準法における現行の耐震基準では、震度6強~7に達する程度の大規模地震でも倒壊・崩壊するおそれのない建築物とすることを定めています。

木造住宅の耐震性について:林野庁

現行の耐震基準では、震度6強から7の地震で倒壊しないことを目的としています。2016年に起きた熊本地震のときの被害状況を見てみましょう。

木造住宅の被害状況が分かる図
木造住宅の被害状況が分かる図

林野庁の資料では、2000年以降に建てられた木造住宅の約94%が「無被害」、「軽い被害」でした。法改正以前の住宅と比較すると差は明らかで、新耐震基準をクリアした木造住宅の耐震性は優れているといえます。

参考:林野庁ホームページ より

軽い家は地震に有利

建物は力が加わったとき、重いほうがより大きな力で揺れます。軽ければ軽いほうが地震のときには有利です。

木造住宅の重さは約30〜40トンほどだといわれています。(面積は一般的な32〜40坪の場合。建物の自重と家具などの積載荷重を合わせた重さで基礎コンクリートは含まないものとする)対して鉄骨造は37〜50トン(木造住宅の約1.25倍)、鉄筋コンクリートは150〜200トン(木造住宅の約5倍)です。

【建物種別ごとの重さ】
構造 重さの目安/トン(建物面積が32~40坪を想定)
木造 30~40
鉄骨 37~50
鉄筋コンクリート 150~200

重い分だけ地震のときに発生する力も大きくなり、被害が大きくなる可能性が高まります。そのため、軽量である木造住宅は耐震性に優れているといえます。また、低単価で同じ強度を実現できるのも木造住宅のメリットです。軽くて丈夫、そして安く家をつくるには木造住宅が最適です。

地震対策は耐震性だけじゃない

耐震性とは、「建物がいかに倒壊しないか」を表しています。

地震に対して強い家をつくるには耐震性がもっとも重要ですが、耐震性以外にも重要な項目はたくさんあります。本質的な意味で地震に強い家をつくるためには次のようなことも満たす必要があります。

住宅性能表示制度で1.5倍の安心を

新耐震基準によって耐震性が高くなったとはいえ、法律では最低限の基準しか定められていません。法律の規定よりもより高い強度を確保することで安心して住み続けられます。

高い強度を確保するのにおすすめなのが、住宅の性能を可視化する「住宅性能表示制度」です。これは、建築基準法令の一般的な基準に加え、高度な方法を用いて性能を検証します。代表的な評価項目には次のようなものがあります。

  • 耐震
  • 維持管理
  • 省エネ
  • 劣化対策
  • 耐火
  • 空気環境
  • 光環境
  • 音環境
  • 高齢者配慮
  • 防犯

これらを国が定めた第三者機関(指定確認検査機関)が設計図面をもとに評価し、評価書を交付します。評価をするのは公的な第三者ですので、信ぴょう性があります。住宅性能表示制度の耐震基準では等級が1〜3まであり、耐震等級2や3を確保しているとより安心といえます。

耐震等級ごとの内容
耐震等級 内容
耐震等級1 建築基準法令を満たす程度
耐震等級2 耐震等級1の1.25倍の強度、学校や避難所等で多く採用されている
耐震等級3 耐震等級1の1.5倍の強度、最高等級耐震等級

粘り強さ

粘り強さは、繰り返しの地震に対しての強さを表します。
地震がきたとき建物には相応のダメージが加わるため、家の状態はどんどん悪くなっていきます。大きな地震の後には、必ずといっていいほど余震が続きます。繰り返しの地震にも強度を発揮できるかが重要です。

建築基準法令の基準はあくまで建物が倒壊しないことで、人命救助が目的です。地震のあともその家に安心して住むためには粘り強さが必須です。建物の粘り強さを高めるには、次のような対策が有効です。

  • 接合部(柱、梁、筋交い)の強度を高める
  • 柱の引き抜き耐力を高める
  • 床の面剛性を高める

耐久性

耐久性は、建物の強度をなるべく長い間キープする力です。年月が経つと建物は徐々に劣化していきます。10年後も20年後も同じように柱や基礎の強度があるかは家の耐久性によります。耐久性を高めるためには、次のような対策が有効です。

  • 防水性能を上げる
  • 外装部材の劣化対策を強化する
  • 外装部材の定期メンテナンスを行う
  • 躯体内通気くたいないつうきをしっかり確保する
  • 白蟻対策を行う

地盤の強さ

建物がどれだけ堅固でも、支える地盤が弱かったら意味がありません。地盤が弱いと建物本体の重さで地盤が変形し、沈下や液状化をといった現象が起きるからです。

地盤の強度を確かめるには、事前の地盤調査が必要です。もし地盤が弱かったら、金属製の杭やコンクリートの杭を打ち込み、杭で建物を支えるような対策が必要です。


制震・免震

制震・免震という技術もあります。耐震と比較すると、それぞれ次のとおりです。

  • 耐震:地震に耐える
  • 制震:地震を制御する
  • 免震:地震を免れる

ただ耐えるだけの耐震とは違い、制震や免震は建物へのダメージや被害を和らげます。建築物は階数が増えれば増えるほど揺れも大きくなるので、2階建てや3階建ての住宅には特に有効です。

レジリエンス

災害に対しての防災力や災害後の対応力に優れた住宅をレジリエンス住宅といいます。レジリエンスは本来、「回復力」や「しなやかさ」を意味する英単語になります。

自然災害の多い日本では、災害時でも通常どおりの生活ができて、はじめて災害に強い家といえるでしょう。具体的には、次のような対策があれば災害時でも最低限の生活ができます。

レジリエンス対策の項目と内容
レジリエンス対策 内容
太陽光発電 停電時にも電気が使える
蓄電池 太陽光発電ができない夜間でも、ためておいた電気を使える
貯湯式給湯器 断水時に水(お湯)を使える
雨水タンク 断水時に水を使える

建築会社を見極めるために

耐震性が高く、安心して住める家を建てるには信頼できる建築会社を選ぶ必要があります。
建築会社を見極めるために大切なポイントを紹介します。

数字で判断する

住宅の性能は数字で判断しましょう。住宅業界に限らず、営業担当者は説明がうまいものです。数字を用いずに、ただ強い、ただ安全というごまかしにまどわされないようにしましょう。

次のように、建物で数値化できる項目はたくさんあります。

  • 耐震等級
  • 過去の地震の被害実績
  • 地盤の許容応力度
  • コンクリートの基準強度

営業担当者の信頼性も重要ですが、耐震性などは数字で判断することも必要です。

木造住宅は現場が最重要

木造住宅は現場での施工精度がとても重要です。なぜなら、ほかの工法と比較して現場での作業が多く、職人さんの腕次第でできあがる建物の性能が大きく変わるからです。

よい施工をするためには、3つのチェックポイントがあります。

  • 現場の美化
  • 施工監理体制
  • 建設性能評価

現場の美化

現場がキレイだと効率が上がります。散らかったデスクでは仕事が捗らないように、散らかった現場では作業効率は著しく落ちます。現場の美化は職人さんと管理者の意識が高くないとできないことです。

施工監理体制

家は人の手でつくるものなので、必ず間違いはあります。重要なのは間違えないことよりも、間違いに即座に気づき是正できるシステムです。監理者のチェック、現場からの報告、施工写真など何重にもチェックを重ねればミスは限りなくゼロに近づきます。

建設住宅性能評価

建設住宅性能評価は施工に関する性能評価で、現場が計画どおりに施工されているかを第三者が確認する制度です。建設住宅性能評価書を確認すれば、間違った施工をしていないか一目でわかります。

過去の大地震の被害実績を確認する

過去の大地震の被害実績を確認しましょう。地震の被害の有無を調べれば、その建築会社が建てた家が強いのかどうかがよくわかります。具体的には、次のような項目を確認しましょう。

  • 基礎に損傷がなかったか
  • 建物が倒壊しなかったか
  • 建物の傾きがなかったか

有効な確認方法は、建築会社の営業担当者に直接聞くことです。その際に言葉を濁したりごまかしたりしようとする場合は注意が必要です。

比較検討する

どの建築会社も自社の商品を良くいいます。営業なので、セールストークをするのは当然のことです。だからこそ各社を比較しないと相対的な判断ができず、思いどおりの家をつくってくれるのがどの会社なのか検討できません。

しかし、全国に数えきれないほどある建築会社を比較検討する際は、悩むものです。そこでおすすめなのが「メタ住宅展示場」です。メタ住宅展示場は全国各地に点在するモデルハウスをWeb上で展開しており、好きな時間に好きなだけ閲覧できます。

メタ住宅展示場で気になる建築会社をある程度絞り込むことで効率よく家づくりが進められます。

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